京都大学が明らかにした能登半島地震前後の電子数密度の変化と新たな知見

能登半島地震と電子数密度の変化

2024年の能登半島地震において、京都大学大学院情報学研究科の梅野健教授と工学部の学生、山本信吾氏を中心とする研究チームは、電子数密度の変化に関する新たな実験結果を発表しました。2026年1月1日に公開されたデータをもとにさらなる調査を行い、より正確な情報を提供しています。

この研究では、高速高精度三次元電離圏トモグラフィー（FCIT）を使用し、地震が発生する直前に電子数密度が急激に変化したことを確認しました。特に、地震発生地域とその周辺地域における電子数密度の高度別の違いが鮮明に現れました。これは、2026年1月1日の初回データと一致しているものの、より明確な違いを示しています。

追加データの重要性

最新の調査により、地震が発生する直前の電子数密度の増加が約250kmから375kmの高度において確認され、特に地震が発生した07:10（日本時間）前の04:30（UT）から07:00（UT）の間に観測されました。これにより、地震発生に関する新たな知見が得られました。

図1: 電子数密度推移のヒートマップ

また、修正されたデータの図2では、能登半島地震の震央上空の電子数密度の変化が示されており、特に2024年1月1日朝のX5.0太陽フレアの影響により、電子数密度が変動した様子が観察されています。

地震準備過程の存在

さらに、図2と図3を比較することによって、震央付近の電離層には急激な電子数密度の変化をもたらす外的要因が存在する可能性があることが示唆されています。特に、地震発生直前の突発的な電子数密度の変化が明確に確認されており、これは地震準備過程の証拠と考えられています。

他地域との比較

また、追加データの一部である図3は、2024年8月8日に発生した日向灘地震発生付近の電子数密度を示しており、こちらは震央近くと比較して変化が少なく、地震発生前のパルス状の変化も見られないことが確認されています。ここでも明らかにされたのは、震央付近の電子数密度の変化が、外的要因に影響されることが多いということです。

このように、2024年の能登半島地震に関する研究成果は、今後の地震予測や異常現象の解明に向けた貴重な一歩となるでしょう。研究チームは、このデータをもとに大地震発生直前の電離圏異常の物理的メカニズムをさらに探求していく方針です。