2026年の買い物意識調査：食料品が買い物の中心に

2026年の買い物意識調査が明らかにしたこと

2026年7月、株式会社クロス・マーケティングが実施した「買い物・ショッピングに関する実態・意識調査」では、全国の男女3,000名を対象に、買い物に対する考え方や行動パターンを分析しました。本調査は、消費者の意識やライフスタイルの変化を把握することを目的としています。

買い物に対する態度

この調査では、買い物に関する考え方や態度について、項目ごとに4段階で評価しました。その結果、「店のスタッフによる対応を求めるより、自分で自由に選べる店舗を利用したい」という意見が多く見られ、自分が気に入った商品であればメーカーやブランドは気にしないという声も向上しました。特に計画的に買い物をする傾向が強まっており、60代以上の世代では「最近、欲しいと思う商品が減った」と答える割合が増加しています。

どこで買い物する人が多いのか？

利用頻度が高い店舗形態は、食料品を中心としたスーパーマーケットが最も多く、次いでドラッグストアやコンビニエンスストアが続きます。特に、スーパーマーケットの平均利用回数は週2.3回で、毎日のように利用している人も多数存在することがわかります。

値上げに対する消費者の反応

中東情勢の影響を受けて続く物価の高騰に対して、飲料商品では「価格が高すぎる場合は代替品を探す」といった反応が31%の消費者に見受けられました。一方で、お米や油、生活必需品の場合、「高くても普段と同じ商品を買う」という意見も多く、消費者の価格への耐性が見える結果となりました。お米については多くの人が「生活必需品なので仕方なく購入する」とし、21%の人が含まれます。

ストック状況と買い置きの意識

日用品や消耗品に関しては、特にティッシュペーパーやトイレットペーパー、洗剤、シャンプーがよくストックされていることがわかりました。購入したいと思う状況としては、「特売やセールで安く購入できたとき」が52%で、次に「災害への備えを意識したとき」が続きます。特に高齢層では、災害に対する備えを重視する傾向が強まっています。

普段の買い物での課題

買い物に関する困りごととしては、駐車スペースの狭さや各店舗の営業時間、セルフレジの操作の違いに加え、複数の店舗での購入の手間や重い商品を運ぶことの大変さなどが挙げられました。これらの問題は、普段の買い物を行う上での重要な改善点として浮かび上がっています。

この調査は、消費者のライフスタイルや買い物に対する意識の変化を詳しく示しており、今後のマーケティング戦略の重要な指針となるでしょう。