AIやキャッシュレスが変える訪日中国人旅行の最新動向を解説

AI活用が変える訪日中国人旅行者の情報収集と旅行計画

2026年4月24日、一般社団法人日中ツーリズムビジネス協会（CJTC）が主催したオンラインセミナー「訪日中国インバウンドの最新動向と今後の展望」が開催され、インタセクト・コミュニケーションズが協力しました。このセミナーでは、訪日する中国人旅行者の情報収集や計画がどのようにAIを用いて変化しているのかがテーマでした。

当日はインタセクトのメディアプランナー、辰巳亮が登壇。彼は中国人旅行者の意思決定プロセスを中心に、AIの活用の現状や、今後の観光施策におけるAI対策の重要性を解説しました。実際の調査データを基に、旅行を計画する際に90％以上の回答者がAIを使用していると報告され、AIとの対話が旅行計画の起点となっていることが示されています。

AIとの対話による旅行計画の具体化

講演では、旅行者が約40日前からAIと対話を始め、候補地やルートを具体化していく流れが紹介されました。かつての情報収集方法は、百度やSNS、旅行情報プラットフォームが中心でしたが、今ではDeepSeekや豆包などの生成AIが利用され、より個別性の高い提案が求められています。

このような変化に伴い、観光地や店舗などの情報がAIに正しく理解されないと、初期段階で旅行計画の候補から外れてしまう可能性があります。辰巳氏は、これを踏まえた「GEO（生成エンジン最適化）」の重要性を強調しました。これにより、自らの情報がAIの回答に組み込まれることを重視し、SEOとは異なる手法での施策が求められます。

GEO対策と受入体制の重要性

講演では、情報の整備が必要不可欠だと説明しました。インターネット上に存在する情報の正確性や新鮮さが、訪日誘客において大きな影響を与えます。公式サイトやSNSでの情報発信だけでなく、データ解析を通じた改善も重要で、自社の持続的な情報発信の体制が求められます。

また、受入体制の整備も同時に進める必要があります。いくら集客施策を強化しても、実際に訪れる際の体験が不十分であれば、訪問者の満足度は下がってしまいます。

各種施策についての質疑応答も行われ、AIに対するアプローチ方法や中国語による情報発信の重要性についても意見が交わされました。基本的にはAI対策はどちらから始めるべきかという2方向の施策が求められ、情報を整備することが急務であると再確認されました。

今後の展望

インタセクトは、従来の広告施策から一歩進め、AIを利用した観光DXによる訪日誘客施策を強化していきます。中国本土や台湾からの旅行者が新しい意思決定を行えるような土台を整え、データドリブンで旅行者の動向を捉えた施策を推進していく方針です。

セミナーを通じて、訪日中国人旅行者のニーズが変化していく中で、地域がどのようにきめ細やかに対応できるかが鍵になるでしょう。これからも、AI技術を活用した新たな観光計画への変革が進むことが期待されます。